その月の月初時点で残っている受注残高です。実績と合わせて入力すると、当月の売上見込みの精度が上がります。

為替（ドル円）は輸入原料コストを通じて銅・ニッケル相場と合わせて相場影響に織り込まれます。単位が異なるため上のグラフとは別に単独表示しています。

国土交通省などが公表する新設住宅着工戸数（年率換算値）を月次で入力してください。バルブは配管工事を通じて着工から一定期間後に売上に反映されるため、反映ラグを「予測の前提条件」で調整できます。住宅ローン金利は着工件数と合わせて住宅着工影響に織り込まれます（金利が高いほど下押し方向）。

鉱工業生産指数（設備投資の代理指標）と、上下水道関連を中心とした公共工事請負金額を入力してください。単位が異なる2系列のため個別のグラフで表示し、予測ではひとつの指数に合成して用いています。

主要代理店へのヒアリングなどをもとにした景況感・設備投資意欲を0〜100の任意スコアで入力してください（50が中立の目安）。反映ラグなしで直近の変化がそのまま予測に反映されます。

改定のなかった区分は空欄のままで構いません。改定率が大きいほど「予測の前提条件」の駆け込み需要・反動減が強めに反映されます（目安5%を基準に増減）。将来実施予定の値上げも月を先の日付にして追加すると、予測に反映されます。

棚卸月が分かる代理店だけカンマ区切りで入力してください（例：3,9）。空欄のままでも構いません。売上シェアは「代理店別 月次売上実績」の入力データから自動計算され、棚卸月の影響度の重み付けに使われます。

コロナ禍・ホルムズ海峡封鎖・リーマンショックのような突発的な出来事は、過去2〜3年分のデータから統計的に織り込むには回数が少なすぎ、またその都度性質が異なるため、相場や住宅着工のような自動推定にはなじみません。そこで、ここでは「もし起きたら」を手動で試すシナリオ欄にしています。開始月・内容・影響率（%、マイナスで下振れ）・継続月数を入力すると、その期間だけ予測に上乗せ／押し下げが反映されます。実際に何も起きていなければ空欄のままで構いません。過去に実際に起きた影響（コロナ禍時の実績など）はすでに月次売上実績の中に含まれているため、ここに入力する必要はありません。